会社員が初めてふるさと納税をやってみた！[2022年リライト版]

この記事は2022年9月にふるさと納税を行った時の流れをまとめたものです。
購入の流れに変更があれば、その都度更新していく予定です。

こんにちは、わかばです。

2022年9月の楽天スーパーセールで初めてふるさと納税をしてみました。

今回はふるさと納税の寄付上限の確認方法と購入の流れについて書いていきます。

ご購入の場合、楽天のアカウントが必要です。

寄付金の上限額を調べる

まず、寄付を行う前に寄付金の上限を調べる必要があります。

「楽天ふるさと納税」サイト内の「かんたんシミュレーター」で大まかな寄付金の上限額を調べることができます。

ふるさと納税はうまく利用すれば、自己負担が2,000円で様々な豪華な返礼品がもらえるという制度ですが、上限額を超えてしまうとお得ではなくなります。

まずは上限を調べてから返礼品を決めるようにしましょう。

送付先住所を確認

もう一つ、寄付を行う前に確認するものがあります。

それが「注文者の住所」です。

楽天でふるさと納税を行う場合、寄付を行う場合「注文者情報」と「住民票」が同じである必要があります。

ここが間違っていると、せっかく寄付したのに翌年の税金が控除されない…ということになりかねないので、注文前に確認しておきます。

私は実際に住民票を確認して、注文者情報を入力しなおしました。

住民票は自治体にもよるのですが、コンビニのプリンターで写しを印刷できる場合があるので確認してみてください。

参考

実際に購入

寄付上限額と住所の確認が終わったら、実際に寄付してみましょう。

購入する際にも２点ほど注意することがあります。

寄付上限額のギリギリを狙うべきか

私の寄付上限は「21,000円」ほどだったのですが、上限ギリギリには購入しませんでした。

というのもシミュレーターはあくまで予測なので、実際にどのくらい控除されるかは翌年の6月頃、住民税決定通知書で分かります。

いくつかサイトを調べるうちに上限ギリギリよりも、上限よりマイナス5,000〜10,000円程余裕をもたせての寄付がいいのではないかと思いました。

上限を超えてしまえば自己負担額が増え、お得ではなくなるので注意が必要です。

ワンストップ特例制度と確定申告

ふるさと納税はサイトから商品を購入し、寄付を行っただけでは自動的に翌年の住民税から控除されません。

「ワンストップ特例申請」もしくは「確定申告」することにより翌年の控除が受けられます。

会社員のような確定申告の必要がない給与所得者は、「ワンストップ特例申請」をすることにより翌年の控除を受けられるようになります。

この「ワンストップ特例申請」を行う場合は、購入時に「ワンストップ特例申請書の送付」にチェックするようにしましょう。

参考

「楽天ふるさと納税」にて購入！

ということで、色々なことに気をつけながら「楽天ふるさと納税」で寄付をやってみました。

地域の特産品から日用品まで様々なものがありましたが、私はペーパータオルを選びました。

【ふるさと納税】ナクレ　ハンドタオルDRY　50個

普段食べないものもいいかと思いましたが、実用性を重視してハンドタオルを選びました。

楽天市場の系列なのでポイントがつきますし、キャンペーン時を狙ってお得に購入することができます。

最後に

無事初めてのふるさと納税を終えることができましたが、実はこれから確定申告をしなくてはなりません。

というのも、私は会社員なので通常ならば「ワンストップ特例申請」を受ければいいのですが、配当が少しだけ入ってくるので確定申告の時に一緒に申告予定です。

いくつかの注意事項を守れば便利な制度だと思うので、ぜひ一度はふるさと納税をしてみてください。

年末は駆け込みで購入する方が多いそうなので、余裕を持っての寄付がおすすめです。